承諾率95.8％を達成！『OfferBox（オファーボックス）』のオファー送信を成功させるコツ

大学生の就職活動のあり方は、コロナ禍により大きく変化しました。授業のオンライン化・学生間での情報共有の難化・アルバイト機会の減少などにより、自分は何が好きで、どんな仕事をしていきたいかという判断軸を持てない学生も増えていると言われています。

そんな中で注目を浴びているのが、登録しておくだけで企業からスカウトメッセージが来るという、逆求人サービス。中でもトップクラスのシェアを誇るのが『OfferBox（オファーボックス）』です。本記事では、『OfferBox（オファーボックス）』の代理店であるR4が、『OfferBox（オファーボックス）』を用いた採用活動でカギとなる「オファー承諾率」を向上させ、新卒採用を成功させるためのポイントをお伝えします。

OfferBox （オファーボックス）とは？

■ OfferBox は、新卒者と企業とを直接繋ぐダイレクトリクルーティングサービス

『OfferBox（オファーボックス）』は、株式会社i-plug（アイプラグ）が提供する就職・採用支援ツール。就職活動に臨む現役大学生が自身の詳細なプロフィールを登録し、大卒者の新卒採用をおこなう企業はその内容を見て「オファー（スカウトメッセージ）」を送るという、逆求人型のオンラインサービスです。2022年1月時点で、導入企業数は1万社以上。東証一部上場企業から地方発のベンチャー企業まで、業種を問わず幅広い規模の法人で活用されています。

【 利用企業数 】

登録学生数もリリース以来右肩上がりを続けており、2021年12月末現在、卒業年度生である登録ユーザーは18万人。これは就活生の3分の1に相当する割合ですが、実際にはこのほかにも、10万人を超える「卒業前年度生」の登録ユーザーを擁します。

【 学生数 】

なお、OfferBoxでは常にアクティブユーザー数（該当月にログイン後のページのセッションが１以上カウントされた登録ユーザーの人数）を公開しており、今まさにOfferBoxを利用している学生がどのくらいいるのかについても、確認しやすい環境を整えています。アクティブな学生が多く、オファーを送信後の開封率は、何と平均89%。

アクティブユーザー数の公開ページ　※外部サイトへ遷移します
https://offerbox.jp/company/data/#data05

■ OfferBox はプロフィール欄が充実しており、自社にとっての適材を見出しやすい

OfferBoxは、プロフィール欄の入力項目が多彩であることも特徴の一つです。氏名・大学名・学部名・高校名・連絡先といった必須項目に加えて、自分を象徴する画像・過去のエピソード・留学経験の有無・将来像・インターンシップへの参加実績など、最大34の項目を入力できるようになっています。

そのため、このプロフィール欄を “埋めきれない”、つまり、アピールできる点が少ない学生は登録に至らず、結果として質の高い学生が集まる場として成熟しつつあります。

【 プロフィール項目一覧（赤字が必須項目） 】

※各データ・数値等は（株）i-plugの発表による

OfferBox を採用企業が導入する
メリット・デメリット

■ OfferBox を採用企業が導入するメリット

OfferBoxは、採用企業が学生に働きかけるという逆求人サービスであるため、知名度の低い企業・ニッチなビジネスを展開する企業であっても、学生に認知してもらいやすいという特徴があります。そして大卒者の新卒採用においては、この「認知」のプロセスが大切になってきます。

ナビサイト『キャリタス就活』が就活中の大学生を対象に実施した意識調査によると、エントリー先に選んだ企業については、学生のおよそ50％が「もともと知っていた」と答えています。つまり、学生に存在を知られていない採用企業は、それだけでエントリー獲得の可能性を下げてしまっているのです。

【 エントリーした企業の認知時期 】

■ OfferBox を採用企業が導入するデメリット

認知拡大のために有効なOfferBoxですが、一方で逆求人サービスであるため、自社で戦略を立ててアクションを起こし続けなければいけないというデメリットもあります。

一番の肝となるのは、どういった学生を対象に、どんな「オファー」を送るかということです。「オファー」には送信可能数が定められているため、大きなクラスター（集団）を設定して、質より量でやみくもにオファーを送信する…ということは、事実上できません。そのため、「オファー」の送信対象となる学生を選ぶに当たっては、あらかじめ、自社が新卒者に求めるスキルやスタンスを明確化する必要があります。

加えて、OfferBoxは利用開始の時点で、契約形態を『成功報酬型プラン』と『早期型プラン』のいずれかから選ばなければなりません。どちらのプランの方が費用対効果を期待できるかは、採用活動のスケジュールや採用予定人数といった個社事情により異なるため、選択によっては思わぬ損失を招くケースもあるようです。

OfferBox を用いた採用活動では
オファー承諾率の向上がカギ

■ OfferBox でオファー承諾率95.8％を達成したケース

採用企業の立場から考えたOfferBoxの利点は、自社を認知していない学生に対しても、接点創出に向けたアクションを起こせることです。採用企業が学生に向けて「あなたに会いたいです」というオファー（スカウトメッセージ）を送信し、学生が興味を持ってくれれば、『承諾』が届く仕組みです。

このように、オファーを送った学生から承諾を得られる割合を「オファー承諾率」と呼んでおり、時期やオファーする学生群にもよりますが、目安として15～20％以上であればおおむね良好であると言えます。しかし、OfferBoxに備えられている機能の活用や送信戦略によっては、この承諾率を90％以上まで高めることも可能とされており、実際に弊社・Ｒ４がオファーの送信代行を担ったある企業様では、95.8％という非常に高い承諾率を達成できました。

95.8％の承諾率を達成した
今すぐ使える具体的なノウハウ

■ OfferBox におけるオファー承諾率向上のコツは、 “両想い” にこだわること

今回は、弊社・Ｒ4がご支援し、95％以上という高い承諾率をマークした、愛知県名古屋市に本社を置く素材系専門商社様の事例をご紹介します。

ご依頼くださった送信可能オファー数である120枠を最大限活用するため、最初に着手したのは、ターゲットとなる学生の選定です。登録ユーザーの中から、採用対象したい学生を300名ほど選定し、OfferBox内の採用企業向け機能である『検討リスト』の中へ追加しました。

採用企業の『検討リスト』に追加された学生には、企業から興味を持たれている旨の通知が届きます。すると学生側は、「自分に関心を持ってくれている」という安心感を前提に、採用企業を認知します。そして、認知した企業に興味を持ってくれた学生は、登録ユーザー向け機能である『会いたい』通知を使って、自分を『検討リスト』へ入れた企業にアクションを返します。

採用企業が『検討リスト』に追加し、学生が『会いたい』を返すと、この時点で採用企業と学生は “両想い” であることが判明します。この “両想い”の学生さんに対して、『会いたい』通知の受信から2日以内にオファーを送信したところ、120枠のうち115枠で承諾を受け、結果として95.83％という承諾率を達成しました。

ターゲットを変えずにこだわって送信したため、3ヵ月ほどの期間をかけての配信でしたが、質の高い学生115人と接点を持つことが出来ています。

OfferBox は配信方法の工夫次第で、
オファー承諾率UP、採用率向上につながります

このように、OfferBoxは工夫しながら使えば、多くの学生と接点を持てる有益なツールです。もしかすると、逆求人型サービスのご利用経験のない採用企業様や、スカウトメッセージの送信に不慣れな人事担当者様にとっては、使い方を迷われることがあるかもしれません。

採用予算を効果的に使うため、そして、自社とのマッチ度の高い人材と出会うためには、採用のプロのノウハウを積極的にご活用頂くことをお勧めします。もしも「相談する相手が居ない…」という場合は、弊社・Ｒ４までお気軽にお声掛けください。

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