ダイレクトリクルーティングとは？採用のプロが分かりやすく解説

近年、新しい採用手法として多くの企業や求職者から注目されているのが、ダイレクトリクルーティングです。「攻めの採用」とも表現されるこの手法は、従来の採用手法とは大きく異なります。従来の手法よりも自社に合った優秀な人材を確実に採用できるなどのメリットが、人気のひとつです。

この記事では、そんなダイレクトリクルーティングの特徴から実際の始め方までを詳しくご紹介します。メリット・デメリットやかかる費用などを従来の手法と比較しておりますので、ぜひダイレクトリクルーティングを導入する参考にしてください。

「ダイレクトリクルーティング」とは

近年、採用競争の激化に伴い「ダイレクトリクルーティング」という採用手法が注目されています。
まずはこのダイレクトリクルーティングについて詳しく紹介していきます。

①求人広告との違い

求人広告では、掲載費を支払うことで、多くの媒体に自社の求人を掲載してもらい、たくさんの求職者に自社の求人情報を届けます。掲載する情報次第では、多くの応募者を集めることが可能です。しかし、応募者が自社が望んだ人材であるかは分からず、選別を行う必要があります。

ダイレクトリクルーティングでは、自社が望んだ人材に直接アプローチします。そのため求人広告と違い、確実に自社に合った人材と接点をもつことが可能です。また、企業側からアプローチするダイレクトリクルーティングでは、出会う人材の数は企業側で調整ができるのもメリットです。

②人材紹介サービスとの違い

人材紹介サービスでは、あらかじめ希望の人材を人材紹介会社に伝えておき、適した人材を紹介してもらいます。そのため、企業側は自社で採用・不採用の判断をする必要がなく、自社のリソースを別の業務に使うことが可能です。

ダイレクトリクルーティングは、具体的な採用手法の検討から求職者へのアプローチまで、すべてを自社で行います。そのため、企業内で十分なリソースを確保する必要があります。

ダイレクトリクルーティングとこれまでの採用との違い

ダイレクトリクルーティングが注目を集めていることには、いくつかの理由があります。
ひとつは労働人口の減少による売り手市場という社会的背景です。従来の企業側が人材を待つ採用手法では、望んだ人材獲得が困難になります。
そして、別の理由として、SNSの浸透やITツールの発展が挙げられます。下記で詳しく解説します。

SNSの浸透やITツールの発展

SNSの浸透やITツールの発展は、多くの企業のダイレクトリクルーティングの実現を可能にしました。従来は企業が個人の情報を知ることも、求職者個人に企業からアプローチすることも、間に求人媒体・サービスを通さなければ困難でした。しかし、SNSやITツールが発展したことで、個人と企業のコミュニケーションが可能となりました。近年では、多くの企業が自社のSNSアカウントをもっており、自社の魅力や採用に関する情報を発信しています。

SNSの浸透やITツールの発展によって、採用広告や人材派遣を経由しない個人と企業の直接的な採用活動が可能になったのです。

ダイレクトリクルーティングのメリット

ダイレクトリクルーティングには、5つの大きなメリットがあります。

1. 自社にマッチする人材に直接アプローチできる
2. 自社の魅力を直接アピールできる
3. 転職潜在層もターゲットにできる
4. 自社の採用力、採用ブランド力を向上できる
5. 効率的な採用で採用コストを抑えられる可能性がある

どのメリットも、従来の採用手法にはないメリットです。ダイレクトリクルーティングを上手にとり入れることで、自社に合った人材を少ない費用で獲得できます。それぞれのメリットについて、下記より詳しく解説します。

①自社にマッチする人材に直接アプローチできる

ダイレクトリクルーティングでは、自社にマッチする人材に直接アプローチできます。そのため、従来より効率のよい採用活動が可能です。

従来の採用手法では、自社の採用広告に応募した多種多様な人材から、自社にマッチした人材を探す必要がありました。そのような方法は時間がかかるうえに、募集者のなかに企業が望む人材がいる確証はありません。

企業側から直接アプローチができるダイレクトリクルーティングは、効率よく企業に合った人材を採用可能です。従来の方法では応募者があまり集まらないような中小企業にとって、とくに有効な手法です。

②自社の魅力を直接アピールできる

企業が個人と直接コミュニケーションをとるダイレクトリクルーティングなら、自社の魅力を直接アピール可能です。近年では多くの企業が自社のSNS等を用いて、多くの魅力的な情報を発信しています。SNS経由で、気になる候補者にアプローチすることもできます。

③転職潜在層もターゲットにできる

「転職潜在層もターゲットにできる」ということも、ダイレクトリクルーティングのメリットのひとつです。

求人サイトや人材紹介を利用している人は、就職・転職活動を積極的に行っている人たちです。しかしダイレクトリクルーティングでは、「今後転職を視野に入れている」「今よりいい会社があれば転職したい」といった転職潜在者もアプローチ対象とできます。そのような候補者にアプローチできることは、企業の採用の幅を広げ、よりよい人材確保につながるでしょう。

④自社の採用力、採用ブランド力を向上できる

ダイレクトリクルーティングを行うことで、企業は自社の採用力や、採用ブランド力を向上できます。「採用ブランド」とは、企業が求職者に自社の魅力や強み、ビジョンなどを伝えるために構築するブランドです。

採用ブランド力をつけることで、企業は求職者に対する認知度やイメージを高め、アピールポイントを明確にできます。採用ブランド力を付けると、優秀な人材を採用しやすくなるメリットもあります。

ダイレクトリクルーティングでは、ほぼすべての採用工程を社内のリソースで行います。ダイレクトリクルーティングを継続して行うことで、自社の採用におけるノウハウだけでなく、企業イメージを高められるようになるでしょう。

⑤効率的な採用で採用コストを抑えられる可能性がある

ダイレクトリクルーティングを長期的に行うことで、採用コストを抑えることも可能です。

従来の手法では、求人広告であれば広告掲載費、人材紹介であれば成果報酬といった費用がかかります。

ダイレクトリクルーティングのためにスカウトサービスを使う場合、サービスによっては1か月数十万円程度で利用可能です。ダイレクトリクルーティングを上手に利用することで、優秀な人材を低い採用コストで採用できます。

ダイレクトリクルーティングのデメリット

今までの採用手法にはない大きなメリットがあるダイレクトリクルーティングですが、注意するべきデメリットも存在します。ここでは、下記3つのデメリットを紹介します。

1. 人事や採用担当者の業務負担が増える
2. すぐには効果はでない、継続が必要で長期戦になる
3. ノウハウが無ければ始めるのが難しい

上記の3つの点に気を付けて、ダイレクトリクルーティングを確実に進めましょう。

人事や採用担当者の業務負担が増える

ダイレクトリクルーティングは、ほとんどすべての採用活動を社内のリソースのみで行うため、人事や採用担当者の業務負担が増えてしまう傾向があります。

採用担当者が自らアプローチをかける人材を探し、スカウトメールを作成し送信するのには、大変手間がかかります。スカウト後のやりとりも候補者の数だけ行うことになるため、社内のリソースを十分に確保することが大切です。

すぐには効果はでない、継続が必要で長期戦になる

ダイレクトリクルーティングは、「継続しないと大きな効果は期待できない」という点にも注意が必要です。ダイレクトリクルーティングは、まだまだ新しい採用手法です。効率よく採用を行うノウハウは、それほど構築されていません。そのため、自社に合ったダイレクトリクルーティングの手法を見つけていくことが重要です。

ノウハウが無ければ始めるのが難しい

ダイレクトリクルーティングには、ITツールやSNSに関するノウハウが必要です。「どのように人材を探したらよいのか」「どのように人材にアプローチをしたらいいのか」といった知識がないと、ダイレクトリクルーティングを行うことは困難です。

サービスの選び方・使い分け方などのノウハウを持った人に相談しながら、進めていくことをおすすめします。

ダイレクトリクルーティングに向いている企業

ここまで紹介したメリットやデメリットを踏まえると、ダイレクトリクルーティングは以下の特徴を持つ企業に向いていると言えます。

• 求める人物像が明確になっている企業
• 戦略的に採用活動を行い、採用力を高めたい企業
• 社内に採用活動に対する理解、協力体制がある企業

下記から詳しく解説します。

求める人物像が明確になっている企業

求める人物像が明確になっている企業は、ダイレクトリクルーティングに向いています。ダイレクトリクルーティングでは、求める人物像の人材に、企業から直接声をかけます。そのため、人物像が曖昧な状態では本来必要のない人材にまで声をかけてしまい、採用の効率が悪くなってしまいます。

ダイレクトリクルーティングを行う場合は、求める人物像を明確にしてから行いましょう。

戦略的に採用活動を行い、採用力を高めたい企業

「戦略的に採用活動を行い、採用力を高めたい」という企業も、ダイレクトリクルーティングに向いています。攻めの採用とも言われるダイレクトリクルーティングは、企業自らが採用活動について深く考え戦略的に行動する必要があります。

ダイレクトリクルーティングは、長期的な採用活動のなかでPDCAを回し、自社の採用力を高めていきたいという企業におすすめです。

社内に採用活動に対する理解、協力体制がある企業

企業がダイレクトリクルーティングを行う際は、社内に採用活動に対する理解や、協力体制があることも大切です。

ダイレクトリクルーティングは、従来の採用とはさまざまな点で大きく異なります。そのため、社内で求める人材像をすり合わせたり、スカウトへの協力を取り付けたりすることが不可欠です。また、ダイレクトリクルーティングによって増えた採用担当の業務負担の軽減なども、社内で協力して解決すべき課題となります。

ダイレクトリクルーティングの始め方

実際にダイレクトリクルーティングを始めたい場合は、どのようなステップを踏めばよいのでしょうか。ここからは、具体的なダイレクトリクルーティングの始め方を紹介します。

「これからダイレクトリクルーティングを自社の採用活動にとり入れたい」という採用活動担当者様には、必見の内容です。

募集するポジション、求める要件を明確にする

まずはこれから採用したい人材の登用ポジションや、人材に求める要件などの人材像を明確にしましょう。ダイレクトリクルーティングを行うためのスカウトサービスを利用する場合は、登録者のプロフィールで人材を絞り込むことができる機能があります。人材像を明確にすることで、効率よくアプローチする人材を見つけることができます。

活用するスカウトサービスを比較検討する

求める人材像が明確になったら、活用するスカウトサービスを比較検討します。各種スカウトサービスには、IT人材が多いサービスや30代以上の即戦力が多いサービスなど登録者の傾向はさまざまです。利用するためのサービス料も各サービスによって異なるため、自社に合ったものを比較検討しましょう。

もちろん、ダイレクトリクルーティングは、スカウトサービスを使用しない活動も可能です。ただし、ダイレクトリクルーティングのノウハウが自社に蓄積されるまでは、スカウトサービスを利用することで、安心して確実に人材と出会うことができます。

社内での担当の役割り分担を決める

次に社内での担当の役割り分担を決めます。ダイレクトリクルーティングは、ほぼすべての採用工程を社内のリソースのみで行います。通常の採用手法より工程が多くなるため、事前の役割り分担が大切です。ダイレクトリクルーティングの大きな業務は以下の3つです。

スカウトサービスを活用し配信する担当

まずは、実際にスカウトサービスを活用し自社情報やスカウトメールを発信する担当です。事前に決めた「求める人材像」に合う人材を探し、スカウトメールを送ります。

企業自ら人材を探すという従来の採用手法とは大きく異なる点であり、ダイレクトリクルーティングの重要な役割りを担っています。

候補者に会って仕事のことや会社の魅力を伝える担当

実際に候補者に会って、仕事のことや会社の魅力を伝える担当も必要です。求職者から応募される従来の手法とは違い、最初から候補者が自社に興味関心をもっているとは限らないからです。そのため、候補者に会社のことを十分に伝えて、自社に興味をもってもらう必要があるのです。

ダイレクトリクルーティングにおいて、非常に重要な業務だと言えるでしょう。

活動情報を蓄積していきながらPDCAを回していく

実際にダイレクトリクルーティングを始めた後は、活動情報を蓄積していきながらPDCAを回していかなければなりません。一般的にダイレクトリクルーティングは、最初から大きな効果を出すことは困難です。実際に採用活動をするなかで改善を繰り返すことで、従来手法よりも効率的に自社に合った優秀な人材を採用できるようになります。

ダイレクトリクルーティングで効果を出すためには、分析と改善を行うことが欠かせないことにも、留意しておきましょう。

ダイレクトリクルーティングにかかる費用

最後に、ダイレクトリクルーティングにかかる費用について紹介します。活用するサービスや手法によって費用は異なりますが、おおよその料金イメージをあらかじめ把握することで、従来手法と比較しながらダイレクトリクルーティングをとり入れることができるでしょう。

ダイレクトリクルーティングサービスの料金体系

ダイレクトリクルーティングサービスには成功報酬型とデータベース利用型の2つの料金体系があります。

• 成功報酬型
  サービスによって人材の内定や入社が決定した際に費用が発生する。一般的には、1件（一人）あたりの成功費用が勤務地や職種によって設定されている。
• データベース利用型
  サービスの登録されている人材のデータベースの利用料を月額で支払う料金体系。採用予定人数が多いほど、一人当たりの単価を下げることが可能。

企業の立地や採用予定人数などによって一人あたりの採用コストが異なるため、自社に合った料金体系のサービスを利用することがおすすめです。

ダイレクトリクルーティングの導入を検討している方は、ぜひ参考に導入を進めてみてください。

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