インディードにおける工事関連職の効果事例
このページでは、インディード (Indeed) 有料掲載における工事関連職の効果事例をご紹介します。インディード (Indeed) の有料掲載では、クリック単価や原稿に含まれるキーワードを変えると、顕著に効果が変わるケースが多々あります。表示回数が数倍になる、クリック率が数%改善する、即日応募があるなど、その効果は実にさまざま。本記事では工事関連職の募集に筆者が携わり、実際に効果が大きく変わった例をご紹介していきます。
工事関連職の効果事例 (1)募集背景
お客様は東京都内を中心に、大型商業施設・ビル・マンションなどの空調設備の設計や施工をしている企業。施設の新設や改修に伴う、施工管理の正社員と施工補助のアルバイトスタッフ募集に関するお手伝いをさせていただきました。
インディード (Indeed) の有料掲載で正社員もアルバイトもしばらく掲載をしましたが、難易度の高い正社員募集は一時掲載を停止し、効果の見込めるアルバイトスタッフ募集へ注力する方針に切り替えました。
工事関連職の効果事例 (2)課題
採用難易度の高い業種・職種であることに加え、1ヶ月以上もの間表示回数に伸び悩んでいたのが最大の課題。3~7件の求人で1日の表示回数/インプレッションは300回前後に留まっていました (1求人あたり1日100回以下)。
インディード (Indeed) におけるクリック率は1~2%が大半ですので (※) 、仮に2%としたら、1日のクリックはわずか2件。月間でも60クリックにしか達しません。筆者の経験上、1応募を獲得できるひとつの目安は200クリック。これを1~2週間で集めるのが理想だと思っています。そのためにも、表示回数/インプレッションが足りないのは大きな課題でした。まずは、少しでも多くの人に見つけてもらう必要があるためです。
※クリック率の相場は2019年当時のもの。2023年6月時点では、3%が目安となっています。
工事関連職の効果事例 (3)検証
課題には必ず原因があるため、まずは検証が必要です。エリアによって「人口構造上、検索ボリュームが絶対的に少ない」というケースもあるものの、表示回数が伸び悩む主な原因は「原稿内のキーワード」「クリック単価」が基本です。採用難易度が高いことが分かっていたためクリック単価は高めの500円を既に設定していました。
そうなると原因は原稿内のキーワードにあることはほぼ間違いありません。筆者が改修する前の職種名は以下のようになっていました。
[A] 有名ビルに入れる設備工事現場の施工サポート
これを見て、みなさんはどう思われるでしょうか。筆者の感想は「検索されない」でした。「施工」「施工サポート」と検索する人がどれほどいるでしょうか。しかもアルバイトです。表示回数が伸びない大きな理由はこれだと確信しました。
工事関連職の効果事例 (4)効果改善案
上記を踏まえて筆者が改善案としてお客様へご提案したのは以下の職種名です。
[アルバイト・パート] 空調工事に関する軽作業・雑工
ポイントは「軽作業」「雑工」「アルバイト」というキーワード。インディード (Indeed) は運用担当者向けに無料の解析ツール「インディードアナリティクス」を開放しています。そこで「軽作業」というのは鉄板のキーワードです。ただ「雑工」というキーワードは筆者もこのとき初めて知りました。「東京×現場作業」において一定数検索ボリュームのあるキーワードであることが分かったのです。
また「アルバイト」も必須です。「エリア×職種名」で検索をすると正社員の案件が山ほど表示されてしまいます。アルバイトを探すユーザーは複合キーワードとして「アルバイト」を必ずと言っていいほど入れる傾向にあるため欠かせません。上記観点から、職種名を変更しました。
実際にはこの職種名変更以外にも、募集要項内に他にも細かなキーワード対策を施しましたが、最も効果があったのは上記観点であることに間違いありません。
工事関連職の効果事例 (5)結果
まずは以下画像をご覧ください。
赤枠で囲んでいる11月11日が、職種名などの募集要項を編集した日です。その日から表示回数/インプレッションが1日1,000件伸びるようになりました。顕著な変化です。さらに驚くべきは改善後、わずか3日で応募があったのです。仕事を探しているユーザーに、適切に情報を届けることができた結果だと思っています。
これには「これまでと違うユーザーに露出されるようになった」という要因もあるかと思います。今までにないキーワードを追加すると、追加していたキーワードで恒常的に検索していたユーザーの目にも触れるようになるためです。
いずれにせよ、未だ多くの人は知りませんが、効果改善の肝を握る鍵が職種や募集要項のライティングであることは間違いありません (インディードを取り扱う代理店でさえ正しく理解していないことが多いです) 。こうした発信によって、少しでも正しい知識が浸透し、仕事を探す人に正しく情報が行き届くことを願っています。
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