採用代行（RPO）事例｜検索条件見直しで承諾率2％から10％改善を実現

業種	金融業界	課題	オファー承諾率の低迷（2％）
採用区分	新卒採用	施策内容	検索条件の見直しによるターゲット拡張「志望勤務地」→「出身地」検索への切り替え「志望業種」に専門商社を追加
採用プラットフォーム	OfferBox	成果	承諾率2％→10％へ改善

金融業界を中心に新卒採用を行う企業における、採用代行（RPO）を実施した事例を紹介します。

こちらの企業様では、OfferBox活用時のオファー承諾率が2％と伸び悩んでいました。
そこで、従来の「志望勤務地」条件だけでなく「出身地」を活用した検索へ切り替え、Uターン希望層へのアプローチを実施。
さらに、「志望業種」に専門商社を追加し、ターゲット層を拡張。

その結果、新たな学生層との接点創出に成功し、承諾率は2％から10％へ改善。
面接予約にもつながり、採用成果向上に寄与しました。

本記事では、OfferBoxにおける検索条件見直しの具体的なポイントと、承諾率改善につながった施策についてご紹介します。

Before

限られた条件設定でアプローチ先が固定化していた

背景と課題

「志望勤務地」を中心に学生検索を行っており、アプローチ対象が限定されていた
愛知県を第一希望としていない学生には接点を持ちづらく、Uターン希望層へ十分にアプローチできていなかった
志望業種を銀行・証券・保険など金融業界に絞っていたため、送信対象となる学生数に限界があった
条件検索中心の運用となっており、学生一人ひとりの志向や価値観まで十分に確認できていなかった
オファー承諾率が2％と低く、承諾率改善に向けた検索条件の見直しが求められていた

Approach

検索条件を見直し、潜在層へのアプローチを強化

施策内容

上記の課題を踏まえ、承諾率改善に向けて既存の検索条件を見直し、これまで接点を持てていなかった学生層へのアプローチを強化しました。

まず、従来の「志望勤務地」による絞り込みに加え、「出身地」での検索を実施。
愛知県を第一希望としていない学生であっても、出身地が愛知県の学生へアプローチすることで、Uターン就職を検討している層との接点を創出しました。

また、「志望業種」についても条件を拡張。
これまでは金融業界の中でも銀行・証券・保険などに限定していましたが、送信対象が不足してきたタイミングで「専門商社」を追加しました。
これにより、金融業界との親和性が高い学生層にもアプローチできるようになり、新たな承諾獲得につなげています。

さらに、条件設定だけに依存せず、学生ごとのプロフィール内容も確認。
志望職種や自己PR、価値観などを個別に確認することで、類似した志向を持つ学生の発掘精度向上にも取り組みました。

After

検索条件の見直しにより承諾率が5倍に改善

結果

検索条件を見直し、アプローチ対象を拡張したことで、オファー承諾率は2％から10％へ改善しました。

特に、「出身地」での検索を取り入れたことで、従来はアプローチ対象外となっていたUターン希望層との接点創出に成功。愛知県を第一希望としていない学生からも承諾を獲得できるようになりました。

また、「志望業種」に専門商社を追加したことで、金融業界との親和性が高い新たな学生層にもリーチでき、承諾数の増加につながりました。

その結果、承諾率向上だけでなく、面接予約の獲得にもつながり、採用活動全体の成果改善を実現しました。

成功のポイント

本事例の成功要因は、OfferBoxの検索条件を固定化せず、ターゲット条件を柔軟に見直した点にあります。

まず重要だったのは、「志望勤務地」だけでなく「出身地」に着目したことです。
従来は愛知県を希望勤務地に設定している学生のみを対象としていましたが、出身地を条件に加えることで、Uターン就職を検討している学生層へのアプローチが可能になりました。
これにより、これまで接点を持てていなかった潜在層からの承諾獲得につながっています。

次に効果的だったのが、志望業種の拡張です。
金融業界の中でも銀行・証券・保険などに限定していた検索条件に「専門商社」を追加することで、金融業界との親和性が高い新たな学生層へリーチできるようになりました。
条件を少し広げるだけでも、承諾率改善につながる可能性があることが示されています。

さらに、条件検索だけに依存せず、学生プロフィールの定性情報まで確認したこともポイントです。
志望職種や自己PR、価値観などを確認することで、単なる条件一致では見つけられないマッチ度の高い学生の発掘につながりました。

このように、「検索条件の柔軟な見直し」「ターゲット拡張」「学生理解の深化」を一貫して行ったことが、承諾率2％から10％への改善につながったといえます。